医療機関等職員の自己啓発への取組状況 

自己啓発を行う医療機関等の職員はどのくらいの割合か、ご存じですか。ここでは、今年6月に発表された調査結果（※）から、医療機関等（以下、医療，福祉）の職員の自己啓発への取組状況をみていきます。

上記調査結果によると2019年度に自己啓発を行った人の割合は、全体では32.2％です。医療，福祉は32.6％で、全体より0.4ポイント高くなりました。なお正社員と正社員以外の別にみると、医療，福祉の正社員は38.8％、正社員以外が26.4％で、正社員の方が自己啓発を行った人の割合が高い状況です。

同調査結果から自己啓発の実施方法をまとめると、表1のとおりです。
医療，福祉では社内の自主的な勉強会、研究会への参加が最も高く48.3％です。全体ではeラーニング（インターネット）による学習が37.0％で最も高くなっていますが、医療，福祉では18.4％に留まっています。

自己啓発を行った理由をまとめると、表2のとおりです。
医療，福祉では、現在の仕事に必要な知識・能力を身につけるためが83.4％と最も高くなりました。その他、将来の仕事やキャリアアップに備えて、資格取得のためも高くなりました。全体と比べても同様な状況といえます。

なお、自己啓発の年間延べ受講時間をみると、医療，福祉は34.3時間で、全体に比べて6時間ほど少ない状況です。自己啓発は職員が自主的に行うものであり、時間や費用の問題などによって、継続的に行うことが難しい場合もあります。
医療機関として職員の能力向上を目指すのであれば、OJTはもちろん、OFF-JTなどの教育訓練等を多く実施することも重要でしょう。

（※）厚生労働省「令和2年度能力開発基本調査」
常用労働者30人以上の民営事業所約7,100事業所とその事業所に属する常用労働者約3万人などを対象に、2020年12月1日時点もしくは2019年度の状況について行われた調査です。